個人型確定拠出年金「iDeCo」の金融機関選びは非常に重要です！選ぶ金融機関によって、大切な老後資金を予想以上に増やせるかもしれませんし、反対に、減らしてしまうかもしれません。最初に最適な金融機関を選べば問題は無いのですが、残念ながら失敗してしまうケースもあります。。。
では、どのような場合に金融機関を変更した方が良いのでしょうか？そして変更する際にはどのような点に注意をしたら良いのでしょうか？ここでは、「変更した方が良いケース、変更手続き、変更時の注意点とデメリット」をお伝えします！
Contents
変更した方が良いケースとは？
まず、個人型確定拠出年金「iDeCo」の金融機関選びで大切なことは、何でしょうか？
- 手数料が安いか？
- 自分の買いたい商品があるか？
- 商品の品揃えが十分か？
詳細は「個人型確定拠出年金「iDeCo」のお薦め金融機関はどこ？3つのポイントから選ぼう！」の「金融機関の選び方」で説明していますが、「手数料と商品」がポイントになってきます。
では、具体的に変更した方が良いケースとは？
- 口座管理手数料が高い
- 投資信託の運用管理手数料（信託報酬）が高い
- 品揃えが少なく良い商品が無い
上記の3つのケースの内一つでもあると、変更を検討した方が良いでしょう！特に、長期に渡って資産を預ける場合において、手数料は将来の年金資産に大きく影響してきます。
その他にも、「年金受給時の選択枠が少ない」「サポートサービスが良くない」等のデメリットがある場合も含めて、他の金融機関と内容を比較してみて、変更することでトータル的にどのくらいのメリットがあるかを計算することをお薦めします！。※各金融機関の手数料と投資信託の一覧は「iDeCoナビ」を参照
変更手続き
変更の手続きは、変更先の金融機関へ「加入者等運営管理機関変更届」を提出するだけです。元の金融機関へ連絡したり、書類を提出する必要が無い点は気が楽ですね！但し、後でも説明しますが、変更の手続きに２～３ヶ月はかかりますので、ご注意を！
変更時の注意点とデメリット
金融機関を変更する際にはいくつかの注意点とデメリットがあります。。。
全ての資産が一旦現金化される
金融機関を変更する際には、全ての資産が一旦現金化されてから、変更先の金融機関へ資産が移換されます。その際には以下のデメリットがあります。
【デメリット】
- 現金化のタイミングは指定することができない為、運用商品によっては損をする可能性がある。
- 投資信託を売却する際に手数料（信託財産留保額）がかかる商品がある。
- 保険商品は途中解約すると元本割れする可能性がある。
運用商品の場合は、売却のタイミングによって大きく損をする可能性がありますよね。。。対策としては、前もって定期預金等の元本保証型の商品へスイッチングしておくと良いかと思います。
手続き完了までに約2～3ヶ月かかる
金融機関へ変更届けを提出してから手続きが全て完了する迄には、2～3カ月程かかりますので、この期間中は掛金の拠出と資産運用ができない為、年金の積立てができず、投資機会も逃してしまうことになります。
資産を移換する際に手数料がかかる
変更先の金融機関へ資産を移換する際に、以下の手数料がかかります。
- 移換事務手数料 2,777円（国民年金基金連合会へ支払われる）
- 金融機関へ加入時と移換時の手数料がかかる場合がある（金融機関による）
移換事務手数料は年金資産から自動引き落としされます。金融機関への手数料は、変更先の金融機関へ「加入時手数料」、元の金融機関へ「移換手数料」が、それぞれかかる場合があります。※各金融機関の手数料は「iDeCoナビ」を参照
まとめ
- 金融機関を変更した方が良いケース
- 口座管理手数料が高い
- 投資信託の運用管理手数料（信託報酬）が高い
- 品揃えが少なく良い商品が無い
- 変更の手続き
- 変更先の金融機関へ「加入者等運営管理機関変更届」を提出する
- 変更時の注意点とデメリット
- 全ての資産が一旦現金化される
- 手続き完了までに２～３ヶ月かかる
- 資産を移換する際に手数料がかかる
個人型確定拠出年金「iDeCo」の金融機関を変更する際には、手間と時間、そしていくつかの注意点とデメリットがあります。これらを考慮した上で、トータル的に変更した方がメリットが大きいと判断した場合に、変更することをお薦めします！次回こそは、最適な金融機関を選びたいですね！